リモートワークの普及に伴い、Zoomなどのオンラインコミュニケーションを使い出した方も多いのではないでしょうか。
ですが、コロナ禍が収束に向かうにつれてリモートワークからオフィスワークへと切り替える企業も増加しています。通勤時間の節約などのメリットもあることから一部では反発も見られますが、実はオンラインコミュニケーションには生産性が落ちるという大きな問題点があるのです。
そこでオンラインでやり取りをするデメリットやデジタル化推進の裏に潜むリスクについて、東北大学の川島教授にお話を伺いました。
インタビューにご協力頂いた方
東北大学 加齢医学研究所 所長
東北大学 スマート・エイジング学際重点研究センター長
川島 隆太（かわしま りゅうた）
昭和３４年生れ。千葉県千葉市出身。昭和６０年東北大学医学部卒業、平成元年東北大学大学院医学研究科修了、スウェーデン王国カロリンスカ研究所客員研究員、東北大学加齢医学研究所助手、同講師、東北大学未来科学技術共同研究センター教授を経て平成18年より東北大学加齢医学研究所教授。平成26年より東北大学加齢医学研究所所長。平成29年より東北大学学際重点研究センター長兼務。
主な受賞として、平成20年「情報通信月間」総務大臣表彰、平成21年度科学技術分野の文部科学大臣表彰「科学技術賞」、平成21年度井上春成賞。平成25年河北文化賞。査読付き英文学術論文400編以上、著書に「スマホが学力を破壊する」（集英社新書）「さらば脳ブーム」（新潮新書）など、300冊以上を出版。
脳科学でQuality of Lifeの向上に貢献する株式会社NeU取締役も務める。
オンラインコミュニケーションは1人の時と変わらない
私の専門は、様々な機器で人間の脳の働きを測定することです。その研究の中でも現在、大脳の中でも相手の気持ちを理解したりするコミュニケーションの領域について注目しています。専門用語では「背内足前頭前野」といい、大体額の中央、生え際の少し下の真下にある部位を指します。この領域の研究によって、対面とオンラインでコミュニケーションには大きな差が生じていることがわかりました。
通常、脳活動は状況次第で上がったり下がったり、常に揺らいでいる状態です。しかし、相手とのコミュニケーションがうまくいっている時や、相手の気持ちが理解できている時に脳活動のシンクロが起こることがわかりました。シンクロ条件としては、他者との共感ができている非常に良いコミュニケーション状態や、親子のように普段から良い関係の人同士が、一緒に共同作業をする時が挙げられます。
そしてこの実験を通して、実は脳活動として見た場合、オンラインコミュニケーションは1人でぼーっとしている時とほとんど同じだということも明らかになりました。コロナ禍が始まった時に、全く同じメンバーで同じような会話をし、オンラインと対面で脳活動のシンクロに違いが生じるか実験したことがあります。その結果、対面で会話している時は脳活動にシンクロが起きている、つまり共感が発生していることが証明されました。
しかしZoomのようなオンラインコミュニケーションを使った会話では、全くシンクロが生じませんでした。「全く生じない」がどの程度かといえば、会話も何もせずにぼんやりと座っている時、つまりインタラクションが全くない時と変わらなかったのです。もちろん、Zoomでも会話は成立します。ですが共感は生じない。そのため、オンラインコミュニケーションだと相手との共感が生じないことは、実験結果から証明されているのです。
高次のコミュニケーションは対面でこそ成立する
オンラインコミュニケーションを心理学的に見た場合、たくさんの穴が見つかります。例えば、ひとつは視線です。私たちは他者と会話をする際に目を合わせて会話をしますが、これは人間だけが持っている特徴で、視線によって自分の意図を伝え、相手の意図を読み取ります。いわゆる「行間を読む」といった、高次のコミュニケーションを行っているのです。
オンラインコミュニケーションとしてはZoom以外にLINEなどのチャットツールも浸透していますが、高次のコミュニケーションという意味ではZoomもLINEも全く変わりません。短文でやり取りするチャットツールとしてのLINEに比べると、Zoomには映像がついている分、より優れたコミュニケーションと認識されている場合もあります。しかしそれは誤りで、脳活動として見ればどちらもシンクロは発生しておらず、共感の生まれないコミュニケーションなのです。
わかりやすい例を挙げると、Zoomなどのオンラインコミュニケーションは会話をしていてもお互いの目が全く合いません。視線を合わせようとすれば相手の顔が見えず、相手の顔を見ようとすれば視線がずれてしまいます。仮に信頼できる相手との会話であっても、お互いそっぽを向いて話をしているような状況になるのです。
この先、ネットワークが高速化して現在の5Gよりも速い6Gや7G、10Gが普及したとしても、音声と画像の間には必ず遅延が発生します。しかも、その画像自体のフレームも非常に遅いため、私たちの脳はテレビもコマ送りの紙芝居としか認識していません。これらは脳科学で証明されていることです。同様にオンラインコミュニケーションも、画面の向こうの相手の動きは紙芝居のように認識しています。おまけに声と映像にはずれがあり、視線も合いません。コミュニケーションとしては成立していないと考えられるわけです。
ただし、目的が情報伝達・業務伝達であるなら、オンラインコミュニケーションでも問題ありません。情報を受け渡したり、渡した情報に対する答えを聞くだけで構わないのなら、ZoomでもLINEでも問題なく伝わるからです。むしろ、オンラインの方が時間や場所の制約を受けないのでメリットが多いでしょう。ですが、人間のコミュニケーションは単なる情報伝達だけではありません。気持ちを通じ合わせ、共感や相互理解の上に成り立つコミュニケーションも人間にとっては重要です。ZoomやLINEなどのオンラインコミュニケーションだと、それができなくなってしまうのです。
新たな「ひらめき」はオンラインでは生まれない
コロナ禍が始まってから、私生活でも周りとのコミュニケーションが減り、疎遠になっている感覚を皆さんも感じているのではないでしょうか。そういった感覚は私たち研究者の間でもいわれていたことで、コロナ禍以降、オンラインで会議をするようになってから「相手のことがよくわからなくなってしまった」という声がよく聞かれるようになりました。言い方を変えれば、シンクロの生じないオンラインコミュニケーションを続けていたことで、相手との関係性が薄くなってしまったのです。
その結果、相手と共同でブレインストーム（インスピレーション、ひらめき）を起こすような活動がほとんどできなくなってしまいました。コロナショック以前には普通できていたのに、オンラインコミュニケーションにした途端です。それでも、Zoomから対面に戻すだけでたった5分、10分で新しい気づきがたくさん出てくるといった状況なのです。そのため、当研究所では現在対面でのコミュニケーションを基本に切り替えています。
コロナ禍でコミュニケーションの標準がオンラインとなってしまった影響で、私たちは低いレベルでのコミュニケーションしかできなくなりました。ですが、やはり対面のコミュニケーションに戻せば相手から受け取る情報が多くなり、ブレインストームも簡単に起こるようになるのです。
「教育」の現場でも対面の重要性が意識されている
「教育」の現場においても、オンラインと対面とのコミュニケーションの違いが明らかになっています。前提として、「教育」と「学習」は別物です。「学習」とは、自分自身の努力で何らかの知識や技術を学ぶことです。そのため学習に関しては、デジタル端末を使った学びは成立する可能性はあります。
ただし、同じ文章でも紙で読んだ時とデジタル端末で読んだ時では、理解のしやすさや内容の把握、操作に関しても紙の方が圧倒的に優れています。これは世界中で多数の論文が発表されていて、研究結果として確定していることです。現状、教科書をデジタル化する話も出ていますが、それは内容の理解も、媒体の操作も難しい方へとあえて切り換えることを意味するのです。電子教科書については現状、十分な議論が追いついていないため、本当に電子化しても大丈夫なのか疑問を持って考えることが求められます。
一方「教育」に関しては、「学習」とは全くの別物です。「教育」のベースは教師と生徒の間のコミュニケーションであり、その上に成り立つのが「教育」なのです。学生たち自身からも、「非対面だと何のために大学に行っているのかわからない」という声が聞かれました。学生たちはオンラインコミュニケーションを主体にした「教育」に対して、大きな不満や孤立感を抱えていて、かなりの割合でうつ的状態にあるのが現実だったのです。しかし、オンラインから対面に切り替えただけで学生たちは大きく変化を見せ、生徒や学生、教師と非常に活き活きと交流するようになりました。人としての生き方を学ぶには対面でのコミュニケーションが欠かせないため、オンライン授業は「教育」としては成立していない、と考えられるでしょう。
企業の業務内容によっては対面への切り換えが必須になる
そしてコロナ禍の収束に伴って、大企業ではテレワークから出社への切り替えも見られるようになりました。オンラインが対面の代替手段にならない職種は確実に存在しますし、経営者はオンラインの弊害を敏感に感じ取っています。実際に、テスラやIBM、Yahoo!、日本ではホンダや楽天も出社やオンラインとのハイブリッドに切り替える動きが見られます。こうした動きの根本にあるのは、企業活動が顧客や社員同士とのコミュニケーションの上に成り立つ場合、対面でないと生産性が大きく下がるという問題です。経営陣から見ると、オンラインコミュニケーションの弊害は業績悪化という形で出てきます。そのため、新型コロナとの折り合いをつけて対面でのコミュニケーション機会を設けるか、対面がマストの職場なら出勤を義務化し、フェイストゥフェイスへ強引に切り替える必要が出てくるでしょう。
ただし、事業内容や業務内容によってはオンラインでも問題ありません。例えばタスクの仕事や、プログラムを組んで政府をチェックしてもらうような仕事です。社員の中でもオンラインで成立する人、対面でないとできない仕事をしている人はそれぞれであり、ケースバイケースで対応していくことが大切になります。
オンラインのリスクを理解した上で利用を検討することが重要
オンラインでのやり取りで関係性が希薄になることは、一般の方々も肌感覚としては知っていると思います。ただ問題は、オンラインコミュニケーションは楽で便利だということです。たとえコミュニケーションとしての質が低くても、レベルの低いコミュニケーションが標準になった後では対面に戻すことがつらく感じます。昔は対面が当たり前だったにも関わらず、コロナ前の水準の生活に戻ることが苦痛になってしまっているのです。わかっていても面倒くさいから戻りたくない、という気持ちの従業員に対して、どのように出社を促すのかは経営陣が頭を悩ませている部分でしょう。
オンラインコミュニケーションが持つ弊害は、数多くの論文や研究結果、世界の大企業の動きからも明らかです。コミュニケーションにおいても「教育」においても、本当に成立するのかがわかっていないまま「楽で便利だから」と切り替えを進めると、高いリスクが伴います。もちろん今後、デジタルネイティブな子どもたちが大人になった時は状況が変わっているかもしれません。ですが現状、人が楽な方へと流れる性質を利用して世の中を動かす意識が強くなっていることには、1人ひとりが危機感を持つべきだと思います。
まずすべきなのは、オンラインやデジタルの弱点を解決する、新しい仕組みを作ることです。それから、少なくとも対面や紙などアナログなものと同等か、それ以上の効果があることをきちんと示す必要があるでしょう。
取材・執筆：World Academic Journal 編集部