マスコットキャラクターの多くは丸々としていて可愛らしいですが、丸々としている人は健康に対するリスクを抱えています。それは言うまでもなく、メタボリックシンドロームです。
今回はメタボの危険性と対策について、熊本大学の都竹茂樹教授にお話を伺いました。
メタボのリスクが高いけど、メタボ対策に興味を持てない人の気持ちを動かすヒントや、経営者が健康経営やウェルビーイングを目指すべき本当の理由などを解説していただいています。
自分自身の健康が気になる人だけではなく、他者の健康改善にも興味がある人にとって、参考になる点が多いのではないでしょうか。
インタビューにご協力頂いた方
熊本大学 教授システム学研究センター 教授
都竹 茂樹（つづく しげき）
昭和41年生まれ。アメリカ・ニューヨーク州出身。平成3年高知医科大学医学部卒業。平成7年名古屋大学大学院医学研究科修了、平成18年ハーバード大学公衆衛生大学院修了。
スポーツ医学の臨床医、国立長寿医療研究センター、ハワイ骨粗鬆症財団、ホノルルハートプログラム研究員、高知大学医学部准教授を経て、平成23年より熊本大学政策創造研究教育センター教授、平成29年より現職。
専門は、ヘルスプロモーション、トレーニング科学、教育工学。教育工学の一分野であるインストラクショナルデザインの手法を活用した行動変容、とくに糖尿病や高血圧症、肥満、メタボなどの慢性疾患の予防改善プログラムの開発や指導者の育成を行っている。ヤマハ健康保険組合では、オンラインを活用した健康支援を10数年にわたり実施。また兵庫県豊岡市では平成24年より「玄さん元気教室」を監修。地域在住高齢者の10人に1人が毎週参加し、医療費も1人あたり年間10万円以上の削減効果を出している。
メタボになる食習慣や運動不足は、様々な病気を引き起こす原因になる
最初は、メタボリックシンドロームと診断される基準や概要について確認しましょう。まずお腹周りですが、男性で85cm以上、女性で90cm以上であり、なおかつ血圧・血糖・脂質（コレステロール）の3つの項目のうち2項目以上が基準値を超えている状態です。女性は皮下脂肪がつきやすいため、お腹周りの数値は大きく設定されています。
いわゆる「ビール腹」の元になる内臓脂肪ですが、内臓脂肪が多いと血圧や脂質（コレステロール）、血糖値も高くなりやすく、動脈硬化を引き起こし、脳梗塞や心筋梗塞へとつながる危険性も高くなります。メタボは単に中年太りのようなものを指すのではなく、そこからつながる病気のリスクまでを総合して、メタボリックシンドロームと呼ばれています。
メタボになる原因は、偏った食習慣やカロリー摂取過多、そして運動不足です。したがって、メタボによって引き起こされる病気のリスクは、メタボになるその人の生活習慣と深く関わっています。食生活の乱れや運動不足が続けば、コレステロール値や尿酸値が高くなるため、それに関係する疾病リスクも高くなります。具体的には、心筋梗塞、狭心症、脳梗塞や脳出血などの脳卒中、糖尿病、高尿酸血症（痛風）、高血圧症、脂肪肝などがあります。
生活習慣によって内臓脂肪は蓄積されメタボになっていきますので、改善のための指導は食事と運動の両面から行われます。本来なら、子供の時から健康を維持するにはバランスの良い食事と適度な運動が必要であることを知るべきですが、学校教育で教えられるのは断片的な知識に過ぎません。結局何が大切か具体的に教わっていないのですから、病気になるリスクも当然高くなるわけです。
ついてしまった脂肪への対抗策として、例えば糖質制限ダイエットのように、世間では色々なダイエット方法が紹介されています。こうした短期集中的なやり方でも脂肪を落とすことは可能です。しかし、糖質制限ダイエットを見た場合、私たちが幼い頃から慣れ親しんだ炭水化物中心の食習慣をいきなり変えることは難しいでしょう。当然のことですが、長い期間の生活習慣の中で蓄積した脂肪を、わずか数ヶ月で落とそうとするような極端なダイエットは避けるべきです。それよりも、おやつやジュースを控えて糖質の摂取を少なくしたり、余分なカロリーを摂取しないよう、食習慣に注意した方が良いでしょう。
メタボ改善には、行動するきっかけ作りが重要
メタボの方々は、そもそも「自分はメタボや生活習慣病、糖尿病のリスクとは無縁」と考えている場合が多いです。そうした方々の生活習慣を変容させることは容易ではありませんし、行動どころか、興味を持ってもらうことすら難しい場合もあります。例えば「生活習慣病予防教室」のようなイベントを開催しても、健康に関心のある人たちは来ますが、肝心のメタボの方々は来ません。「今は特に病気になっているわけでもないし、そういう兆候も見えない」と感じているメタボの方々に対し、正攻法で健康指導をしようとしても、効果を得ることは難しいのです。
そうしたメタボの方々に、どうやって自分の健康に興味を持ってもらうか。私が使っているのは、「ARCS（アークス）動機づけモデル」と呼ばれるものです。これはもともと、学生や社会人に対し学習への意欲を高め継続性を上げるために、心理学に基づいて作られたものです。
ARCSモデルには、以下4つの側面があります。
- Attention：注意喚起「面白そう」
- Relevance：関連性「自分にも関係がある」
- Confidence：自信「これくらいならできそう」
- Satisfaction：満足感「やって良かった」
私はこうした考え方を基本にしながら、応用して使っています。メタボ対策のための行動を習慣づけるには、まず第一にその人の関心を引きつけ、自分に関係があると思わせることが大事です。その上で、最初は「これくらいならできそう」と思えるものを1日に10分だけなど、目標のハードルは低くしておきます。そうすることで続けられる自信を持てるようになります。もちろん、そこで三日坊主になってはいけません。後で述べますが、継続するためには様々な工夫があり、最後は「やって良かった」という満足感を得ることで、それ以降も習慣を継続できるのです。
それでは具体的に見ていきましょう。最初の「Attention」ですが、一例を挙げると、メタボに関心がない人に向けて「メタボ対策教室」と銘打ってアピールするより、「お腹を引き締めましょう」のような形でアピールをした方が反響があります。以前あるメディアで連載をしていた時、「外見の引き締め」をテーマに参加者を募集したら、一日もかからずに300人ほどの応募がありました。応募された方に後で「これがもしメタボ教室や健康習慣教室だったら応募しましたか？」と聞くと、9割以上の方は「いいえ」と答えたんです。
大事なことは、ターゲットとなる層の欲求を明確に知ることです。引き締まった体型を手に入れたい、という欲求は老若男女問わず持っています。外見を引き締めるために行う運動や食事の習慣と、メタボ対策の運動や食事の習慣は、実は基本的に同じです。例えば100人のメタボの方々に「このままでは失明しますよ」「脳梗塞になりますよ」と注意喚起しても、行動が変容するのは1〜2割くらいです。そして残念ながら、その時点では何を言っても自分ごととして受け取らない人も1〜2割います。ここでターゲットにしたいのは、「メタボ対策には興味を感じないが、体を引き締めることには興味のある」中間層の方々です。
こうした中間層の方々は、ある期間の中で〇〇kg体重が減った、〇〇cmウエストが細くなった、などのビフォアアフターのような実例をお見せし、背中を押すことで、運動や食事の習慣を変える一歩を踏み出せる場合があります。
やる気が出たらすぐにメニューを詰め込むのではなく、最初のうちは少しでいいんです。例えば、「椅子からゆっくり立ち上がって座る」ような簡単なスクワットを1日10分する、などです。これくらいの運動であれば、「これくらいならできそう」と多くの人は思ってくれるでしょう。
また、食事については、私が最初にお伝えするのは以下の三つだけです。
- 和食中心にすること
- よく噛んで食べること
- 砂糖が入っている甘い飲み物を控えること
献立をどうするか、外食で何を食べるか、迷ったら和食を選択しましょう。よく噛んで食べることは、食事の量を自然と減らすことにつながります。また、缶コーヒーには3g入りのスティックシュガーが5本分、500mlのペットボトルジュースには約20本も入っています。こうした甘い飲み物や炭酸飲料を控えて、お茶などに変えることは、メタボや肥満だけではなく、がん予防にも効果的であるとアメリカの研究でも知られています。食事の習慣を少し変えるだけでも、健康のためには大きな違いが出てくるのです。
メタボ対策を継続するには、フィードバックを得られる仕組みづくりも必要
こうした取り組みは、始めた翌日にすぐに効果が出てくる、というわけではありません。効果が表れにくいことは、継続する動機付けが失われてしまうリスクがあることを意味しています。こうした場合は、気合や根性で続けることはできません。したがって、続けるための仕組みづくりが重要になってきます。
その仕組みづくりとして、最初に私は「ワクワクする目標」を立ててもらっています。「家族や知人に自慢する」「海に行って水着を着る」「割れた腹筋を手に入れる」などの目標を立てて、それを毎日確認してもらいます。それに加えて、記録を取ることも大事です。長続きするためには、長い文章を書くようなものではなく、いくつかの項目にマルバツをつけるようなシンプルなものでも良いでしょう。こうした記録は、過去を振り返る時にも有効ですし、記録が貯まること自体も満足感を与えてくれます。
それに加えて、気軽に話せるような仲間を作ることもポイントです。同じ目標を目指して頑張っている仲間がいると、やる気が出ますし、程よい競争意識も生まれて、それがモチベーションの維持につながります。LINEグループのようなものでも良いですし、アプリによっては、他のユーザーの「今日一日で歩いた歩数」のようなものが見られるものもあります。
以前私がメディアで参加者を募集したメタボ予防講座では、掲示板を利用して進捗状況を書いてもらうようにしていました。他の参加者の状況が見えると「あの人も頑張っているなら、私も頑張ろう」となりますし、その他食生活を改善するための工夫なども、相談したり話し合ったりできるわけです。中には掲示板には全く書き込まない方もいて心配したのですが、後で実は掲示板を読んでいて励みになったと話してくださいました。一緒に頑張る仲間の存在は、取り組みを続けるための大きな動力源にもなるのです。
しかし、全ての人が順調に結果が出るわけではありません。例えば、1ヶ月やってみて全く変化のない方の場合は、何か修正すべき点があるかも知れません。なので私は、1ヶ月目を終えたときにここまでを振り返ってもらい、それによって軌道修正を行うようにしています。そして、できないことがあった場合は、「言い訳」を聞かせてもらっています。結果を出すための工夫をお聞きすると、皆さん色々答えてくれるのですが、できなかったことについて問い詰めるような形になってしまうと、そこで言葉が止まってしまうんです。なので、「言い訳を教えてください」と持っていくと、素直に自分に向き合いやすい。自分のよくなかったことだけではなく、付き合いで飲みに行かなければいけなかった、なども書きやすくなります。それを仲間同士で共有すると、そこでまたいろいろなフィードバックが得られます。そうしていくうちに自分なりのやり方が身についてきて、やがて一人でも取り組みを継続できるようになります。
常にではなく時々でも良いので、このように仲間同士で支え合うことは大切です。さらにいえば、仲間同士だけではなく、運動や栄養の専門家からのアドバイスもあれば、さらに効果的にメタボ対策は進められるでしょう。
社員の健康に投資することは、企業にとって少ないコストで大きなリターンを得られる
最近では、健康やウェルビーイングを重視する経営者も増えてきていますが、健康診断を必ず受けさせる、とか、禁煙を支援するなどだけでは十分とは言えないので、そこに新しいビジネスチャンスもあると考えています。
例えば、私は産業医として企業へ赴くこともありますが、精神に不調を抱えてしまう人や、出勤はしていても偏頭痛や肩こりによって今までやっていた仕事に2倍の時間がかかってしまうなど、病気によって生産性が落ちている人は増えていきています。病気が理由で休業せざるを得なくなる人が増えたり、生活習慣病によって通院することが増えれば、医療費が増えるだけではなく、企業全体としてのパフォーマンスも落ちてしまいますよね。
健康に対するリテラシーが高い一部の人は自ら気をつけることができますが、それ以外の8〜9割の人の意識を変えて、より健康な状態にする。そして最終的には企業の生産性を上げる。こうした点に注目し支援するサービスは、今後求められていくと思います。
私がボストンに留学していた時、ハーバードやMIT、そしてアントレプレナー分野で知られるバブソンにあるビジネススクールに人たちとランニングチームを作って行っていました。そうしたアメリカのインテリゲンチャのような人たちは健康への意識も高いので、平日は勉強で心身ともに疲弊しているから、休みの日くらいは走ろう、となるわけです。若い経営者などの方々も、健康の重要性を認識している場合が多いと感じます。
しかし、それが社員一人一人に当てはめられるかというと難しいでしょう。例えば、一人の社員に試してもらって成功例を作ると、他の社員も挑戦しやすいかもしれません。健康への取り組みが全体としての生産性につながれば、会社としても本格的なメタボ対策に乗り出しやすくなりますし、このような取り組みは社員を大事にしているというメッセージにつながり、社会での企業価値という点でも有利になると思います。
経済産業省は、社員の健康管理には一人当たり約30万円の投資効果があるとしています。単に福利厚生というだけではなく、生産性を上げ、社内を活気づかせるという意味でも、経営者には社員の健康へ投資すべきでしょう。社員の心身は会社にとっての資産であり、この投資は確実に回収できる上に高いリターンをもたらしてくれます。こうした様々な利点を前にしながら、メタボの結果病気になり、会社を辞めなければいけなくなった人を、私はたくさん知っています。運動習慣を作ることも、食習慣を改善することも、病気の予防には早いほど効果的です。メタボにならないような、そしてメタボを改善するような取り組みを、個人も企業も意識して行ってほしいと考えています。
取材・執筆：World Academic Journal 編集部